労働をついでに調べたよ

たった一度のコスプレ

学生時代、同人誌に陥っていた時があった。友達もコスプレが好きな子もいて、一緒にコミケエでもあった。一度だけコスプレを聞いてみたことがある。確かにゲームのキャラクターだったと思う。自分とは違うキャラクターを演じるのは、意外に楽しいものだ。照れくさかったけど、すごく楽しかったことを覚えている。今では様々なコスプレが。あんなものだと思って、やってみることをおすすめします。
子供が学校帰りに取った来る花のギフト、友人と出かけたときに、他にどのように買って来て、小さなクッキーのギフト、誰もが喜んで受けますができます。学校給食のカレンダーを見て、おいしそうなパンがいい、というと、自分の分を半分残して、私は持って帰ってくれました。お腹が空いちゃうから食べてきたね、と言って悲しい顔をしています。
　東日本大震災で大きな被害が出た東北地方で、地域の伝統的な祭りの開催を探る動きが出ている。関係者らは「こんな時だからこそ、盛り上げたい」と意気込みを見せている。

　「サッコラチョイワヤッセ」という独特のかけ声と踊りで知られる「盛岡さんさ踊り」。盛岡市の谷藤裕明市長は「復興に向け、元気に頑張っているところを発信していきたい」と語り、パレードなどは縮小するが、例年通り８月１〜４日の開催が決まった。

　谷藤市長は「祭りは東北の核。盛り上げていかないと、復興につながらない」と強調。実行委では被災住民の祭りへの招待、踊りのキャラバン隊を結成して市外の避難所に派遣する−などの検討も始めた。実行委事務局の盛岡商工会議所は「各地に少しでも元気を届けたい」としている。

　盛岡市と滝沢村で６月１１日に予定される伝統の「チャグチャグ馬コ（うまっこ）」も開催予定だ。岩手県内では、平泉町で開催される奥州藤原氏にちなんだ「春の藤原まつり」（５月１〜５日）でも、練習ができなかったことなどで大半の行事が中止となるなか、中尊寺が行う神事の能楽「古実式三番」は実施する。

　宮城県では東北三大祭りのひとつとして有名な「仙台七夕まつり」（８月６〜８日）も開催に向け、準備を進めている。仙台七夕まつり協賛会の鎌田宏会長は「豪華絢爛（けんらん）とはいかないかもしれないが、復興と鎮魂の意味を持たせた祭りにしたい」と意欲的だ。

　青森市の「青森ねぶた祭」（８月２〜７日）も開催予定。青森市の鹿内博市長は「東北の元気を発信していく」と話している。秋田市の「秋田竿燈まつり」（８月３〜６日）も予定通り実施される。

　だが、被害があまりに大きく、開催が難しいケースもある。原発事故で避難指示などの区域となっている福島県南相馬市と周辺自治体は、約５００騎の騎馬武者が繰り広げる神事で知られる「相馬野馬追（のまおい）」の開催に頭を悩ましている。

　７月２３〜２５日に予定されていたが、市の担当者は「原発の状況が変わらない限り、少なくとも従来通りのやり方では開催しようがない」と話す。多くの住民が市外に避難している上、死者・行方不明者も約１５００人に上っており、祭りで「騎馬武者」を演じる住民を確保するどころではない。担当者は「難しい判断になる」と苦悩している。

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　合併効果には先例がある。１６年１０月２３日に起きた中越地震で新潟県山古志村がほぼ壊滅。翌年４月１日に合併することが決まっていた隣接の長岡市は、山古志村民を市民として全面支援した。

　長岡市の森民夫市長は「正式合併の手続きが残っていただけ。事実上の長岡市民として村民を受け入れた」と振り返る。

　村民２２００人は長岡ニュータウンに売れ残っていた用地に市が建てた６３２戸の仮設住宅に移住した。「生活再建の願いも込めて、仮設住宅の隣で畑仕事ができるようにした。仕事は元気の源。住民の気持ちは共助から自助へと切り替わった」（森市長）という。

　村の復興では長岡市の土木、建築関係などの専門職員が活躍した。森市長は「小さな町や村には専門職員が少ない。旧山古志村の復興に、合併効果は大きかった」と話した。

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　１１９番通報や、家族への安否確認の“命綱”になっている携帯電話。東日本大震災では東北地方の多くの基地局が不通となり、電話がつながりにくい状態が続いた。一方、ＰＨＳやインターネット電話のソフトウエア「Ｓｋｙｐｅ（スカイプ）」は比較的つながりやすかったとして注目を集めている。通信方式などが携帯電話と異なるためといい、専門家は「災害時には非常に有効」と評価している。（大竹直樹）

【フォト】大震災が示したＳＮＳの魅力と課題（上）

　「ＰＨＳは震災当日からつながった」。こんなコメントがインターネットの掲示板などに書き込まれ、話題になった。

　国内で唯一ＰＨＳを取り扱っている通信会社ウィルコムなどによると、携帯電話は、１つの基地局で広いエリアをカバーしているため、通話が集中する災害時には、交換システムがダウンしないよう通信会社が通話規制をかける。これに対し、ＰＨＳは数十〜数百メートルおきに、きめ細かく基地局を設置しているため、１つの基地局にかかる負荷も分散され、通信規制をかけることが少ないという。

　これまでも震災時に通話規制をかけたことはなく、今回も３月１１日に他社の携帯電話への通話規制を数時間実施した以外は、規制をしなかったという。

　◆近隣基地カバー

　だが、中継局や基地局が津波や停電などの被害を受けた場合、通話できなくなるのは携帯電話と同じ。通信会社各社によると、大震災発生直後、ＮＴＴドコモは６７２０局、ＫＤＤＩ（ａｕ）は３６８０局、ソフトバンクモバイルは３７８６局が不通となった。

　ウィルコムは岩手、宮城両県を中心に１万４千弱の基地局が中断したが、同社は「自家発電設備のある医療機関などの屋上に基地局があれば、周辺が停電になっても機能する」（広報担当者）と強調する。理由は１つの基地局が停電などで不通になっても近隣の基地局がカバーする仕組みになっているからだという。

　通信関連の専門書籍を手掛ける「技術評論社」の馮（ふぉん）富久さん（３６）は「災害時に強いツールとして、ＰＨＳが見直されてもいい」と話す。

　◆スカイプも有効

　こうした交換システムを経由しないスカイプなどのインターネット電話も災害時に強いツールとして見直されている。インターネットに接続できるスマートフォン（高機能携帯電話）で利用できるスカイプは、世界で５億人以上のユーザーがおり、ＫＤＤＩの機種には標準搭載されている。

　馮さんは「スマートフォンを持っている人は、スカイプ経由であれば発信できた可能性があり、ＰＨＳ同様、災害時に命綱になりうるツール」と話している。

　一方、防災普及活動などをしている財団法人「市民防災研究所」の細川顕司事務局長（６７）は「ＰＨＳなど複数のツールを持っておくことも有効だが、災害が起きたら携帯電話は使えなくなることを念頭に、日ごろから、必要な電話番号などはメモに控えておくなどの対策を取っておく必要がある」と指摘している。


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